購買力平価とは
購買力平価（読み方：こうばいりょくへいか｜英語：PPP／Purchasing Power Parity）とは、スウェーデンの経済学者カッセル氏（1866-1945）が1921年に提唱した、長期的な為替レートの決定理論で、為替レートは自国通貨 と他国通貨の購買力（財やサービスを購入することができる能力）の比率によって決まるという説です。
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購買力平価の例
例えば、ボールペン1本の値段が日本で100円、米国で1ドルだった場合、100円と1ドルでは同じものが買えます。これは100円と1ドルの購買力が等しいということになりますので、この場合、為替レートは1ドル＝100円が釣り合いがとれて妥当である、という理論が購買力平価（絶対的購買力平価）です。
絶対的購買力平価とは
購買力平価には、絶対的購買力平価と相対的購買力平価があります。上記の「購買力平価の例」は、絶対的購買力平価を表した例ですが、絶対的購買力平価は厳密には成立しません。というのも、絶対的購買力平価が成立するには一物一価が成立しなければならず、これが成立するには、すべての財やサービスが自由に貿易されなければならないためです。
一物一価とは（一物一価の法則）
一物一価（いちぶついっか）とは、財やサービスの取引が自由に行える市場では、同じ商品の価格は1つに決まるという法則です。
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相対的購買力平価とは
相対的購買力平価とは、為替レートは自国と他国の物価上昇率（インフレ率）の比率で決まるという説です。自国の物価上昇率が他国の物価上昇率より高い場合、自国通貨の価値は下がるため、物価上昇率分だけ為替レートは下落するという説です。
現在は、相対的購買力平価を長期的な為替レートの決定理論とすることが主流ですが、相対的購買力平価は、すべての財やサービスが同じ割合で変動することを条件とするため、これも厳密には成立しません。
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姉妹サイト「株式投資大百科」より
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