ROA（総資産利益率）｜株初心者のための株式投資と相場分析方法

ROA（総資産利益率）

ROAとは

ROA（読み方：あーるおーえー｜英語：Return On Assets）とは、「総資産利益率」と呼ばれる、当期純利益を総資産（自己資本＋負債）で割って計算される指標です。企業の収益性を見るための指標です。企業の収益性を見るための指標で「資産に対してどれだけ利益を出しているか」を示した指標です。

日本のROAの推移とチャート

日本の各市場別のROAの推移は、姉妹サイト「株式マーケットデータ」の以下のページで掲載しています。

ROAの計算式

ROA（％）＝（当期純利益／総資産）×100

※総資産とは「自己資本」と「負債」の合計です。

ROAの見方と目安（水準）

企業は資産を使ってサービスや商品をつくり、それを売って利益を出します。資産を分母として、それに対して利益がどれぐらい出たのかを示したものがROAで、その企業の稼ぐ力を示しています。

ROAは、その数値が高ければ高いほど効率がいい、利益を生み出すのが上手い企業と言えます。

ROAが低ければ、有効利用されていない資産が眠っている可能性があります。設備投資が妥当かどうか、利益にならない不動産投資や株式投資を行っていないか、現金化できない不良資産が多くないかが懸念されます。

例えば、当期純利益が同額のA社とB社があったとして、A社の方がROAが高かったとすれば、A社の方が収益力が高いことを示し、B社よりA社に投資した方がいいといえます。

ROAは、10％以上なら高収益と判断されやすいです。

なぜ日本企業はROAが低い？その理由と原因

日本の企業は欧米に比べて総じてROAが低いです。これは、過去バブル期に過剰な設備投資を行ったことが理由とされています。総資産が多いのです。加えて、長いデフレで売上も利益も伸びないことが原因の一つにあります。

リストラでROAが上がり、株価が上昇する理由

例えば、赤字企業が本業以外の事業を売却して、黒字に転換するケースがあります。これは、無駄な事業を減らすために、その事業にかかわる工場などを売って総資産を圧縮するため、ROAの分母が減ります。分母が減ればROAは上昇します。これがリストラで、リストラの際は企業側から「ROAを何％に引き上げる」とアナウンスされることが多いですが、それはこういった仕組みです。リストラを行う企業は、ほとんどROAの目標値を設定します。効率的な体質にしていくというアピールです。ゆえに、リストラの発表があればROAが上がる可能性が高いため、株価は上昇しやすくなります。

ROAとROEの違い

ROAは、企業が事業に投資した資産で何％の利益を獲得したかの指標で、事業の効率性と収益力を示しています。ROEも企業の収益力を示していますが、ROEの場合は自己資本をもとにしているため、株主の資本（事業をするのに必要な基金）からの収益力ということになります。ROAは、自己資本と負債を含めた収益性ですので、総資産に対しての収益力という違いがあります。よって、ROAは負債も含めてどれだけ効率的に利益を獲得しているかを示していますので、どれだけ経営を効率的に行っているかがわかります。

：姉妹サイト「株式投資大百科」の解説ページ

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