損益計算書の「費用」にあたる「売上原価」を解説します。
ー損益計算書の構成表ー
売上原価とは
売上原価（読み方：うりあげげんか｜英語：cost of sales/cost of goods sold）とは、商品の仕入や製造にかかる費用のことです。その企業の本業で直接かかった費用です。製造業であれば製品をつくるためにかかった材料費、商社や百貨店など流通業であれば商品の仕入れに直接かかった費用がそれにあたります。
売上原価が低いほど企業は利益が上がります。売上原価が低いということは、費用が少ないということなので利益が上がるのです。
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簡単にわかりやすく・その例
売上原価は、簡単に言えば本業を行うためにかかった費用です。業種 によってそれぞれ異なりますが、本業を行うために”直接的にかかった”費用がこれにあたります。具体的に以下にその例を挙げます。
[製造業の場合]
製造業の場合は、製品をつくるための原材料であったり工場の人件費、光熱費などがそれにあたります。
[卸売業・小売業の場合]
卸売業・小売業の場合は、商品を仕入れるための代金や、それを売るためにかかった費用がそれにあたります。
[サービス業の場合]
サービス業の場合は、サービスを提供するためにかかった費用がそれにあたります。
売上原価は”その期”である点に注意が必要
損益計算書上の売上原価は、「その期に売れた商品の費用」です。会計の原則でそう決まっています。「売上原価＝当期の仕入れ分」ではないのです。
例えば、商品を100個仕入れたとしても、その100個分が売上原価になるわけではなく、その期に売れた分の原価が売上原価になります。その期に50個売れたのであれば、50個分の原価が売上原価になります。売れ残った分は資産に計上されます。次期は、この売れ残り分とさらに仕入れた商品を加えて販売することになります。つまり、売上原価は以下の計算式で求めることになります。
売上原価の計算式
売上原価＝前期の売れ残り+当期の仕入れ分ー当期の売れ残り
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販売費及び一般管理費との違い
売上原価と販売費及び一般管理費 は、少し似た部分があるため、その違いを簡単に解説します。
売上原価は、本業を行うために”直接的にかかった”費用であるのに対し、販売費及び一般管理費は”間接的にかかった費用”です。例えば、製造業の場合、上記のように工場の人件費は売上原価になりますが、本社であったり各営業所の人件費は、販売費及び一般管理費になります。
売上原価の見方・同業種と比較する
売上原価は売上高と同様に、業種によってそれぞれ特徴が異なりますので、同業他社と比較して見なければなりません。同業他社と比較して、売上高に対する売上原価の比率はどうか。材料が高いのか安いのか、仕入れ価格が高いのか安いのか、利益が出ていない場合はそのように見ていくと原因がわかってきます。
売上高は儲けですが、売上原価や販売費及び一般管理費などがかさんでいれば利益が出ません。その場合は売上高が減っているのか売上原価などに問題があるのかを見ていくのが一般的な見方です。
売上原価率とは
売上原価率（読み方：うりあげげんかりつ）とは、「売上高原価率（うりあげだかげんかりつ）」とも呼ばれる、売上原価を売上高と対比させた比率で、売上をいかに効率よく出したかをはかる指標です。
売上原価率の計算式
売上原価率（％）＝売上原価／売上高×100
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売上原価率の見方
売上原価率は、売上をいかに効率よく出したかを示しますので、その数値が低ければ低いほどいいです。
売上原価が下がれば売上総利益（粗利益）は上がり、売上原価が上がれば売上総利益は下がります。売上原価を下げることで事業利益が拡大がはかれます。
売上原価を下げるには、材料費や仕入れ費用を下げる方策が必要で、製造業であれば、製品の開発設計プロセスの改善や生産ラインプロセスの改善を行うことが必要です。
売上原価率の目安（水準）
売上原価率の目安は、業種によって標準的な水準はそれぞれ異なりますが、70％から80％以下が適正とされています。優良企業であれば50％以下の所もあります。
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