日経平均株価の特徴と見方・銘柄入替・臨時入替・計算方法・値がさ株について

日経平均株価とは

日経平均株価（読み方：にっけいへいきんかぶか｜英語：Nikkei225）とは、東京証券取引所一部市場（東証一部）に上場している銘柄のうち、主要225銘柄（日本経済新聞社が制定）の平均株価です。TOPIXと並んで日本を代表する株価指数（複数の銘柄の株価をある一定の計算方法で総合し指数化したもの）となっています。225銘柄は、産業構造の変化にあわせて入替が行われます。また、連続性が失われないように増資や権利落ちなどの影響は修正されています。

日経平均株価が最初に計算されたのは1950年9月7日。戦後最初の取引となった1949年5月16日までさかのぼって算出・公表されました。当時は「東証第一部修正平均株価」と呼ばれていました。その後、1970年に日本経済新聞社が引き継いで呼称が「日経平均株価」となりました。

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→日経平均先物とは

東京証券取引所

東京証券取引所（とうきょうしょうけんとりひきじょ）とは、「東証（とうしょう）」と略される、1949年に設立され、2001年に株式会社（株式を発行して資金調達し、その資金で事業を行う会社）化された日本国内最大規模の証券取引所です。

東京証券取引所の株式市場は、上場基準ごとに「東証一部」「東証二部」「マザーズ」があります。上場基準は「東証一部」が最も厳しく、「東証二部」「マザーズ」と続きます。

東京証券取引所には、公社債市場もあります。公社債とは、国債と地方債の公債や社債といった債券の総称です。

東京証券取引所は、日本を代表する株価指数「TOPIX（トピックス）」を算出・公表しています。TOPIXは東証一部に上場しているすべての企業の株価を対象とした株価指数です。

証券取引所

証券取引所とは、株式や債券などの有価証券やその派生商品を売買注文が集まる場所です。日本では東京証券取引所（東証）、名古屋証券取引所、福岡証券取引所、札幌証券取引所があります。大阪証券取引所は東証と経営統合してデリバティブ取引所に転換しました。このうち、東証が全体の株式の売買代金の約90％を占めています。

有価証券

証券とは、財産上の権利を表す証書です。証券は、一定の権利と義務・法律上の効力を持っている金融商品取引法の「金融商品」にあたります。財産的価値がある株式や債券などを「有価証券」といいます。

金融商品

金融商品とは、預金や保険、株式、投資信託、外国為替、債券、またそこから派生したデリバティブなど、銀行や保険会社、証券会社などが扱う商品です。

上場とは

上場（じょうじょう）とは、株式などの有価証券やデリバティブ商品を取引所で売買できるようにすることです。上場するには、取引所の審査を受ける必要があります。株式会社が株式を上場することによって、その株式を一般の投資家が売買できるようになります。その売買できるようになる瞬間を「上場」といいます。

東証一部は、上場基準が厳しいため、その上場基準を満たした会社は社会的信用が高まります。それによって、銀行から融資が受けやすくなり、認知度の向上から優秀な人材も集まりやすくなります。また、株式を上場させて資金調達できるメリットもあります。ただし、上場すれば一般の投資家がその株式に投資できるようになるため、ディスクロージャー（投資家保護を目的に企業に関する重要な情報を利害関係者に開示すること）の義務が課せられますし、誰が株主になるかもわからず、一定以上の株式を買い占められた場合は経営権を失うこともあります。また、株主は1株につき1票の議決権（株主総会で会社からの説明を受けたり、決議事項に賛否を表明する権利）を持つことになるため、多くの株式を持っている投資家の意見に経営が左右されます。

普通株式とは

普通株式（ふつうかぶしき）とは、「普通株」とも呼ばれる、株主に与えられる権利が一切限定されていない株式です。議決権や利益配当請求権、残余財産分配請求権（会社が解散した時に、残余財産の分配を請求できる権利）などが表示されている標準的な株式で、日本の証券取引所で売買されている株式のほとんどが普通株式です。一般的に「株式」と言う場合は、この普通株式のこを指しています。優先株式などと区別するために「普通株式」と呼ばれています。

単純平均株価とは

単純平均株価（たんじゅんへいきんかぶか）とは、対象となる銘柄の株価の合計を銘柄数で割って算出される平均株価です。単純平均株価は、ダウジョーンズ社のチャールズ・ヘンリーダウ氏が考案したものです。単純平均株価は、単に株価の合計を銘柄数で割って求める平均株価ですので、計算が簡単ですが、増資や減資、株式分割、株式併合、権利落ちなどがあれば、市況に変化がなくても株価水準が変わってしまい、時間的連続性が失われてしまいますので、修正平均株価が用いられます。日経平均株価は「単純平均株価」と解説されることが多いですが、厳密には「修正平均株価」が用いられています。

修正平均株価が用いられている

修正平均株価（しゅうせいへいきんかぶか）とは、増資や減資、株式分割、株式併合、権利落ちなどの株価変動要因を修正して算出される平均株価です。

修正方法は「還元式」と「ダウ式」があり、日経平均株価は「ダウ式」が採用されています。ダウ式は、除数によって修正する方法です。詳しくは以下を参照してください。

参考

• 日経平均株価の除数とは
• 日経平均株価への寄与度の計算方法
• 日経平均株価が急落しても日経VIが上がらない時の理由
• 日経平均先物が日経平均株価より安い（低い）場合の影響とマイナス金利の影響（姉妹サイト「投資戦略」より）

値がさ株の解説

値がさ株（値嵩株｜読み方：ねがさかぶ）とは、株価が高い銘柄です。株価が低い銘柄は「低位株（ていいかぶ）」といいます。ただ、株価が高い・低いといっても、厳密に基準はありません。相対的に高いか低いかで分類されます。一般的には、株価が数千円以上、あるいは1単元当たり100万円を超えるような銘柄は、値がさ株に分類されることが多いです。

株価が高い銘柄と低い銘柄があるのには理由があり、収益力や将来性への期待が持てれば、投資家の買いが入りやすくなるため株価はそれにともなって高くなっていきますし、収益力や将来性への期待が持てなければ、株価はそれにともなって安くなっていきます。また、同じ資本金でも額面が大きいほど株数は少なくなって、1株当たりの株価が高くなりますし、額面が小さいほど株数は多くなって、1株当たりの株価が安くなります。

成長株（グロース株）が多い

一概に言えませんが、全体的な傾向としては、値がさ株には成長株（グロース株）が多い傾向があります。

成長株（グロース株）とは、今後の成長が期待される株です。売上や利益を年々伸ばしている株がそれにあたります。ただし、売上や利益が伸びていても、当期以降の売上や利益の予想で減少が見込まれていれば成長株ではなくなります。また、売上や利益が当期以降も増加すると予想されていても、それまでの売上や利益の増加ペースより鈍化してしまえば投資家の評価は得にくくなります。また、売上や利益だけでなく、経営の戦略や事業展開なども考慮して今後も大きく成長することが期待できて株価上昇が期待できる銘柄が成長株として捉えられます。

成長株（グロース株）は、上記のような条件に当てはまる株ですが、革新的な商品やサービスがあって市場シェアを拡大するため、その多くは投資家からの注目を集めて人気化することが多いです。つまり、一見して魅力が高い企業です。また、人気があるためPERは高い傾向があります。それは、商品やサービスの付加価値を投資家が株価に織り込んでいるためです。通常の株価指標ではその株の割安・割高は判断しにくいため、その場合は「PEGレシオ」がよく使われます。