裁定買残とは
裁定買残（読み方：さいていかいざん）とは、裁定取引（アービトラージ）において、まだ解消されていない現物買いの残高のことです。裁定取引とは、主に「先物売り・現物買い」をセットで取引して、先物と現物の間にある価格差を狙って利益を出そうとする取引のことです。裁定買残とは、その現物買いの残高のことです。
これに対し、「先物買い・現物売り」の残高を「裁定売残（読み方：さいていうりざん）」といい、裁定買残と裁定売残を合わせて「裁定残（読み方：さいていざん）」といいます。
※裁定買残と裁定売残の推移は、当サイトの姉妹サイト「株式マーケットデータ」の以下の「裁定取引」のページで確認できます。
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裁定買残の見方
裁定買残と裁定売残は、通常は裁定買残の方が圧倒的に多く、相場に与える影響も大きくなりやすいため、裁定買残の方を見るのが一般的です。ただし、相場が急落した場合などは裁定売残が増加するので、その場合は裁定売残も見るようにします。
裁定買残は、相場が強い状態になると現物買いのポジション が増えて上がってきます。逆に、相場が弱い状態になると裁定取引を解消するための売りが出やすくなります。裁定取引を解消するための売りのことを「裁定解消売り」というのですが、裁定解消売りは、時に大きな売り圧力となり、相場の急落の要因ともなります。日本は裁定買残の上昇で上がって、裁定解消売りで下がる傾向があります。つまり、裁定買残が増えない場合、外国人投資家が日本から手を引いている可能性が高いです。
一方で、先物の買いの減少で裁定買残が減少していると将来の裁定解消売りの圧力が弱まります。ゆえに、需給面ではプラスの材料となり、株価の下値は限定的となりやすいです。外国人投資家が日本を手控えた時、裁定買残は金額ベースでは2571億円まで低下したことがあります。ただ、裁定買残が少ないということは、先高と見ている投資家が少ないということです。減少している時というのは売られるから減少してます。
裁定取引というのは、先物が動いてから現物が割安や割高になってできる取引です。ゆえに、まずは先物が入ってこなければ裁定取引をやる機会がないです。
裁定買残の水準
裁定買残は、東証一部の時価総額の0.6％に達すると裁定解消売りが出やすいとされています。裁定買残は、1992年以降では30億株がピークで、概ね5億株がボトム。ただ、リーマン・ショック後の2009年3月には約3億株まで低下しました。
裁定買残は、内外証券会社が自己申告した分だけのものですので、裁定買残があろうがなかろうが、売りが増えれば相場は下がります。裁定取引は証券会社の一部門しかやらず、どれぐらいやっていいのかも決められているので、東証一部の時価総額の0.6％が重しとなりやすいとされています。
裁定解消売り
先物には理論価格があります。これは金利やコストを含んだ価格になるのが普通です。ゆえに、現物より先物の価格の方が高くなるのが一般的です。先物より現物が高くなる「逆ざや」が発生していれば、裁定解消売りに繋がります。
SQの日は、先物の金利などのコスト分が0になるので、先物と現物が同じ価格になります。ゆえに、SQの日に向けて「さや」が開いている時は、現物買い・先物売りの裁定取引が行われて、裁定買残が増します。
一方、「逆ざや」になると、現物売り、先物買いの裁定取引が行われて裁定解消売りに繋がります。
ゆえに、逆ざやが出ている場合は、裁定解消売りで現物が売られやすくなりますので注意する必要があります。上値を取りにいくような上昇は見込みにくく、これを上回るだけの買い圧力が出てこなければ上値を狙うことはできにくい傾向があります。
一方で、現物より先物の方が高くなっていれば先物が上昇して現物も伸び、高値近辺であれば高値更新しやすい傾向があります。
注意点としては、先物は短期金利を水準とするため、マイナス金利下では先物の方が現物より安くなりやすいです。
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