フリーキャッシュフロー｜株初心者のための株式投資と相場分析方法

フリーキャッシュフロー

前ページまで、キャッシュフロー計算書に記載されている3つのキャッシュフローについて解説してきましたが、このうち営業活動によるキャッシュフローと投資活動によるキャッシュフローを足したものを「フリーキャッシュフロー」といって、企業を評価する際によく使われるキャッシュフローがありますので、当ページで解説しておきます。

フリーキャッシュフローとは

フリーキャッシュフロー（英語：FCF・Free Cash Flow）とは、「営業活動によるキャッシュフロー＋投資活動によるキャッシュフロー」で表されるキャッシュフローです。

フリーキャッシュフローの見方

企業は資金調達をして、その資金で設備などに投資をして、その投資したもので利益を上げていきます。ゆえに、投資をした金額より利益の金額の方が高くないと、事業は失敗しているということになります。よって、営業活動によるキャッシュフローの金額より投資活動によるキャッシュフローの金額の方が低いことが望ましいので、フリーキャッシュフローはプラスで出ていることが望ましいです。そして、その数字が大きいほど企業価値があると評価できます。言い方を変えれば、フリーキャッシュフローが多い企業は、それだけ経営に余裕があると評価できます。フリーキャッシュフローが多ければ、借入をせずに新規事業を起こすこともできます。

ただし、フリーキャッシュフローが常にプラスで出るような企業はありません。時に、大きな投資やM&Aによってマイナスで出ることもあるのが一般的です。その場合は、積極的な投資をしていて好感されるか、もしくは、大丈夫か？と投資家に嫌気されることもあります。好感されれば株価は上昇して反応しますし、嫌気されれば下落して反応します。

フリーなキャッシュフロー

企業が事業継続のために必要とする資金の支出を控除した後のフリーなキャッシュフロー、つまり、事業活動からフリーになったキャッシュフローで、このフリーキャッシュフローは投資家に配分できるものです。投資家は将来のフリーキャッシュフローの配分を期待してその企業を評価します。その上で投資を行うかどうかを判断します。ゆえに、フリーキャッシュフローは企業価値の評価におけるDCF法（ディスカウントキャッシュフロー法・割引キャッシュフロー法）の分子となります。

フリーキャッシュフローの定義

フリーキャッシュフローの定義は、税引き後の営業利益に減価償却費を加えて、設備投資額と運転資本増加額を差し引いたものです。DCF法の企業評価の際は、タックスシールドをフリーキャッシュフローには加えず、分母の割引率（WACC）で調整することが多いです。一方、上記のように営業活動によるキャッシュフローと投資活動によるキャッシュフローから求められるフリーキャッシュフローは財務分析で用いられます。若干相違はありますが、事業活動からのフリーなキャッシュフローという点では同じです。

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