もし、地政学リスクで相場が急落したのなら、まずは急落の原因となった国の通貨と金価格、原油価格を確認して、世界の投資家がリスクオフの動きに傾いているかどうが確認しましょう。そして、もっとも注意して見ておくべきは米国10年国債利回りです。もし、米国10年国債利回りが低下していたら、世界的にリスクオフの動きに傾いていると見ることができるので、米国10年国債利回りが下げ止まるまで買い向かわないことが賢明です。米国10年国債利回りが下げ止まるまで資金は株式に入ってこないので、上値を狙うことはできない可能性が高いです。もし、国の信用不安によって急落したのであれば、相場の底が見えないほど下落し続けることがありますので注意が必要です。
※米国10年国債利回りは、当サイトの姉妹サイト「株式マーケットデータ」でその推移が確認できます。
日経VIやVIX指数は、別名「恐怖指数」とも呼ばれ、投資家の心理を示している指標です。
日経VIは、通常20程度で推移しますが、相場急落時は日経VIは20を超えてリスクオフの状態となります。通常の調整の急落であれば、日経VIが30程度まで上昇すると相場の底となりやすい水準となります。ただし、震災やリーマンショックのような本格的な金融危機が起こった際には、日経VIは70まで上昇したこともありますので注意が必要です。
VIX指数は、通常14から24程度で推移しますが、相場急落時はVIX指数は20を越えてきます。VIX指数が20から30まで上昇すれば天井圏とな
り、そこが株価の底となりやすい傾向にあります。ただし、VIX指数は恐怖指数なので、金融危機など起これば、その値は20から30まででは収まらず、そこ
から大きく上昇しやすくなります。VIX指数は、これまで最大89まで上昇したことがあります。
※日経VIやVIX指数は、当サイトの姉妹サイト「株式マーケットデータ」でその推移が確認できます。
相場が大幅に下がった時は、信用買いと現物買いの増減を確認してみましょう。もし、信用買いが増えているのであれば、短期的に相場は上昇すると見る投資家が多いということですので、相場は超短期的に上昇することが考えられます。もし、現物買いが増えているのであれば、長期的な上昇を見込む投資家が増えているということになりますので、長期的には買われる可能性が高くなります。
相場急落後は、半値押しや1/3押しを狙うのが一般的ですが、株はオーバーシュート(行き過ぎ)する特性がありますので、かなり精度は低いです。そこから反発したとしても、2割の反発程度でピークとなるのが一般的です。急落時の買い向かいはリスクの方が高くなってしまいますので、有事の際は手控えが賢明です。
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