物流株は、燃料の関係から原油価格に左右されやすい面があり、原油安がメリットになりやすい業種です。逆に、原油高になる局面では、燃料コストが上がってしまうため、業績にはデメリットとなりやすい業種です。
物流株は、企業の設備投資が増えている局面では、株価が上昇しやすい傾向があります。企業の設備投資が増えていれば、その設備を運ぶ物流が必要となりますので、物流を手掛ける企業の業績の増加が見込まれ、物流株が買われやすくなるのです。逆に、企業の設備投資が減少している局面では、物流の量も減ることが懸念されるため、物流株は売られやすくなるので注意が必要です。
また、物流株は個人消費の動向も株価の上下に影響してきます。個人消費が上昇傾向にある局面では、物流も活発となるため、物流株にとってメリットとなり、株価も上がりやすくなる傾向があります。逆に、個人消費が落ち込んでいる局面では、物流も閑散となりやすいため、物流株にとってはデメリットとなり、株価もそれに反応して売られやすくなる傾向があります。企業の設備投資の動向は、機械受注統計や日銀短観などでチェックできますし、個人消費に関しては、景気動向指数などでチェックしておくとよいでしょう。
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原油価格や機械受注統計、日銀短観(業況判断指数DI)の推移は、姉妹サイト「株式マーケットデータ」で確認することができます。
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