信用取引とは信用取引とは、証券会社に一定の担保を入れて資金や株を借りて売買する取引です。信用取引には制度信用取引と一般信用取引があり、信用取引の返済方法は、反対売買を行って返済するか、品受けor品渡しを行って返済することになります。 詳しくは「信用取引とは」「制度信用と一般信用」のページを参照してください。 |
株価が大きく上昇した日の6カ月後や、株価が大きく下落した日の6カ月後は、制度信用取引の信用期日であるため、その返済による売り圧力や買い圧力を意識することが多いです。これは、株価が大きく上昇した日は制度信用取引の信用買いが増えているため、制度信用取引の信用期日であるその6カ月後は返済のための反対売買が増えて売り圧力が強まる、というものです。逆に、株価が大きく下落した日は制度信用取引の信用売りが増えているため、制度信用取引の信用期日でその6カ月後は返済のための反対売買が増えて買い圧力が強まる、というものです。
さて、では本当に制度信用取引の信用期日に反対売買による売り圧力や買い圧力は出てくるのでしょうか?
実際、信用期日は相場にあまり関係ありません。というのも、証券会社のプレスリリースでは、制度信用取引の建玉の返済は、1日で40%の人が、2日で60%の人が、13日以内で85%の人が行っています。6カ月先まで反対売買によって返済していない人は1%から5%程度とされていますので、実際に6カ月後の信用期日に制度信用取引に
よる大きな売り圧力や買い圧力が出てくることはほとんどないと考えられます。
ただし、現在は制度信用取引による反対売買の返済も早くなりましたが、昔は信用取引の手数料が高く、信用期日まで反対売買をして返済しない人が多かったため、信用期日に売り圧力や買い圧力が増えて相場が動くことがありました。ですので、現在も投資家の心理や経験則によって、信用期日に売り圧力や買い圧力が増える影響が少しは出てくることがあると考えられます。
:姉妹サイト「株式投資大百科」の解説ページ |
損益計算書
貸借対照表
キャッシュフロー計算書とは
その他
トレンド分析
チャートのパターン
テクニカル指標
トレンド系
オシレータ系
トレンド系+オシレータ系
もっと詳しく
決算
→ドル/円の上昇率と日経平均株価の上昇率の関係へ進む
←決算で業績がよかったのに株価はなぜ下がる?へ戻る