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日経平均先物をわかりやすく簡単に解説

日経平均先物

日経平均先物とは

日経平均先物（読み方：にっけいへいきんさきもの｜英語：Nikkei 225 Futures）とは、「日経225先物（にっけいにーにーごさきもの）」とも呼ばれる、原資産を日経平均株価とする株価指数先物取引です。TOPIX先物と並んで、日本の代表的な株価指数先物取引となっています。日経平均先物は、大阪証券取引所などに上場されています。





日経平均先物の推移（リアルタイムチャート）

日経平均先物の推移（リアルタイムチャート）は、姉妹サイト「株式マーケットデータ」の以下のページで掲載しています。


原資産の解説

原資産（げんしさん）とは、デリバティブ取引（先物取引やオプション取引など）の対象となっている資産です。その価格がデリバティブの価格を決定づけます。

例えば、日経平均先物であれば、日経平均株価が原資産となっています。日経平均株価を原資産とした先物ということです。


先物取引の解説

先物取引は、将来の定められた日（決済日）に、ある金融商品を現時点で決めた価格と量で受渡し（取引の決済）することを約束する取引です。つまり、先物取引は将来のモノの取引です。3か月後の米ドルを現時点で取引する、といったものが先物取引です。

先物取引が通常の取引と違うのは、決済日が決まっているということです（決済日まで待たないで反対売買することもできます）。

先物取引は、簡単に言えば「約束」の取引です。3ヶ月先、6ヶ月先など将来のある時点（決済日）に、現物（日経平均先物の場合は「日経平均株価」）を買うor売る約束をする取引です。


決済とは

決済とは、金銭等によって支払いを行って取引を終了させることです。

日経平均先物を簡単にわかりやすく

日経平均先物を簡単にわかりやすくいうと、日経平均株価が3ヶ月先や6ヶ月先など将来にどういった値段になっているかを、現時点の約定価格（売買が成立した価格）で取引するものです。つまり、日経平均株価の価格を予め決めておき、それを将来の期日（決済日・満期ともいう）で取引することを約束する取引です。

日経平均先物は、日経平均株価という株価指数を取引するものです（日経平均先物は、日経平均株価という株価指数を原資産とする先物取引です）。要するに、日経平均先物とは、日経平均株価がこの先上がるのか下がるのかを取引しているということです。

株価指数とは、複数の銘柄の株価をある一定の計算方法で総合して指数化したものです。

日経平均先物の取引時間

  • 日中取引は8時45分から15時15分まで
  • 夜間取引は16時30分から翌5時25分まで

また「プレオープニング」といって、注文を受け付けている時間があって、日中の場合は8時から8時45分、夜間の場合は16時15分から16時30分までとなっています。
そして、「プレクロージング」といって、ザラバ終了後（取引終了後）の板寄せの時間帯があります（この時間帯は約定が成立しません）。プレクロージングは、日中の場合は15時10分から15時15分、夜間の場合は翌5時25分から5時30分までとなっています。


板寄せの解説

板寄せとは、売買の成立方法の一つです。寄付き（取引開始の最初の売買）や売買が一時的に中断して再開する時などで使われる方法で、その時点の買い注文と売り注文を注文状況をまとめた一覧表である「板（気配値）」に記載して、まず成行注文を優先させて取引を成立させて、次に高い買い注文と安い売り注文を突き合わせて取引を成立させる方法です。





日経平均先物の買建て・売建てとは？

先物取引の場合、実際に現物を買ったり売ったりするわけではないので、「買建て（かいだて）」や「売建て（うりだて）」といった表現を用います。

つまり、日経平均先物の取引においては「日経平均先物を○○円で1枚買建てる」「日経平均先物を○○円で1枚売建てる」といった表現をします。


買建て・売建ての解説

買建てとは、新規に買うことです。信用取引や先物取引、FXでよく用いられる用語です。一方、売建てとは、新規に売りつけることです。

日経平均先物の取引単位と証拠金について

例えば、現在の日経平均先物の価格が15,000円だったとします。これを1単位買うとします。先物取引では1単位のことを「1枚」といい、1枚の価額はその1,000倍になりますので、この場合、実際には、15,000円×1,000で、受渡し代金は1,500万円となります。

ただし、先物取引は「証拠金による取引」です。取引所が定めている証拠金（委託証拠金という）を預けるだけで取引することができます。つまり、上記の例の場合では、実際に受渡し日（決済日）までに1,500万円を用意する必要はなく、取引所が定めている証拠金が50万円であったとすれば、50万円を用意するだけで日経平均先物の取引が行えます。要するに、50万円の証拠金だけで1,500万円の価値の取引ができるのです。


証拠金の解説

証拠金とは、将来の決済を保証するために預け入れる担保金のことです。 先物取引の場合、約定した時に売買代金の受渡しは行われません。そのため、将来決済を保証する証拠金が必要になります。また、相場の変動によって証拠金が目減りしてしまった場合は、追加の証拠金の預け入れが要求されます。

証拠金はどうやって決まる？プライススキャンレンジとは？

さて、そんな証拠金（委託証拠金）はどうやってきまるのかというと、先物を扱う取引所がボラティリティ（価格の変動性）など変動率のリスクを考慮して算出した金額をもとに、各証券会社がそれぞれ独自に投資家に提示しています。

あまり必要ないと思いますが、少し詳しく説明すると、委託証拠金は取引所がSPAN方式で算出した「プライススキャンレンジ」を参考に、各証券会社が独自に投資家に提示しています。SPANとは、CME（シカゴ・マーカンタイル取引所）が開発した先物やオプション取引の証拠金必要額の計算方法で、計算式はあまり必要ありませんので割愛しますが、変動率などのリスク要因を考慮した合理的な証拠金の算出方法です。プライススキャンレンジとは、過去の一定期間における原資産の変動状況に基づいて取引所が定めるSPANのパラメーターです。


レバレッジとリスクについて

例えば、日経平均先物が15,000円で1枚を買建てたとします。その後、日経平均先物の価格が15,500円に上昇したとすれば、500円×1,000で50万円の利益が出ることになります（手数料を含まずに考えれば）。
この場合、日経平均先物は15,000円から15,500円で、上昇率は3.3％程度ですが、投資金額は50万円から100万円と2倍になります。これを「レバレッジ（効果）」といいます。
一方で、日経平均先物が15,000円から14,500円に下がったとすれば、それだけで投資金額の50万円は全てなくなります。収益率で言えば-100％の大損失です。日経平均先物を扱う場合、このレバレッジのリスクを理解していなければなりません。


決済日まで持っておかなくてもいい

先物取引は「約束」の取引で、3ヶ月先、6ヶ月先など将来のある時点（決済日）に、現物（日経平均先物の場合は「日経平均株価」）を買うor売る約束をする取引ですが、決済日まで持っておく必要はありません。それまでに反対売買を行って、その約束を解消することができます。決済日までに含み益が出ていれば、反対売買を行って利益確定できますし、含み損が出ていてこれ以上含み損を抱えたくなければ、反対売買を行って損切り（損失が拡大することを回避するために、損失覚悟で売る（買う）行為のこと）することもできます。これを「手仕舞い（てじまい）」といいます。


日経平均先物のメリットと魅力

先物の魅力の一つは「売建てが容易にできる」ということです。空売り（売りから入る取引・値下がりすれば儲かる）が容易ということですが、日経平均先物の売建ては、日経平均先物の価格が下がれば儲かるといった取引ですが、例えば株式の空売りであれば、株式を一旦借りてから売って、売った現物を買戻し（売りつけたものを反対売買の買い注文で決済すること）をしてからそれを貸し手に返して取引が終了することになりますが、先物は「約束」の取引ですので、このような作業は必要なく、現物を用意する必要もありませんので利便性が高いです。ただし、実際自分で現物を借りてきて・・・といった作業はしませんが、先物は約束の取引なので、それが理解しやすい点に利点があると言えます。

また、日経平均先物は、日経平均株価という株価指数を取引するものです。日経平均株価は東京証券取引所一部（東証一部）の主要225銘柄の平均株価です。つまり、日経平均先物は、主要225銘柄を1つの銘柄のように取引することができるのです。個人投資家が225もの銘柄を一括りに売買するのはなかなか難しいですが、日経平均先物を使えばそれが簡単に行えるという便利な金融商品でもあります。






限月ってなに？

先物取引では、現物の受渡しを行う期限（決済日）があります。これを限月（げんげつ）と言います。日経平均先物の場合は、日経平均株価という株価指数を取引するものなので現物はありません。その代わりに、現物の受渡しは行わずに「SQ（特別清算指数）」で差金決済が行われます。


差金決済の解説

差金決済とは、現物の受渡しは行わず、価格変動による売買の差額のみを決済することです。

SQ（特別清算指数）で差金決済する？

SQの解説は「SQ（特別清算指数）」のページを参照してください。簡単に言えば、物取引は「約束」の取引で、3ヶ月先、6ヶ月先など将来のある時点（決済日）に、現物（日経平均先物の場合は「日経平均株価」）を買うor売る約束をする取引なので、決済日までに（SQの日までに）日経平均先物の反対売買を行わなかった場合は、SQ値で差金決済が行われます。SQの日やその前後は相場が荒れやすくなりますので、上記のリンク先のページを参考にしてください。


最も流動性があるのは期近

さて、上記で「限月」の話をしましたが、日経平均先物で最も流動性（売買のしやすさ）が高い限月は「期近（きぢか）」です。つまり最も売買が活発に行われているのが「期近」です。それ以外は流動性が低めです。期近が迫って取引の中心が翌限月に移るタイミングでは、翌限月の流動性は高くなります。


期近の解説

期近とは、限月のなかで、近い将来の限月のことです。取引最終日が近いもののことをいいます。

日経平均先物と日経平均連動型ETFの違い

現在は「日経平均連動型のETF」も証券取引所に上場しており、現物の株式と同じように売買でき、「日経平均インバース指数ETF（1571）」というETFのように、日経平均株価が下がれば利益が出るETFもありますので、非常に便利で日経平均先物のように取引できますが、日経平均先物との違いは、上記の通りレバレッジにあります。日経平均先物のレバレッジは1,000倍で、日経平均連動型のETFの場合は3倍程度です。


専用の口座が必要

日経平均先物を取引する場合、専用の口座を開設する必要があります。株式投資でご自身が取引を行っている証券会社が日経平均先物取引を扱っているかどうかを確認し、取り扱っていない場合は、違う証券会社で日経平均先物取引の口座を開設する必要があります。

証券会社によって、手数料や委託証拠金等が違いますので、事前に確認しておきましょう。手数料は安いに越したことはありませんが、取引がしやすいかどうかやシステムの安定性、サービス内容やその証券会社の信頼性も重要ですのでしっかりチェックしておきましょう。


CME日経平均先物・SGX日経平均先物とは？

日経平均先物には、大証日経平均先物（大証225先物）やCME日経平均先物（CME225先物）、SGX日経平均先物（SGX225先物）などがあります。これは、どの取引所に上場している日経平均先物かの違いで、

  • 大阪証券取引所に上場している日経平均先物は「大証日経平均先物（大証225先物）」
  • CME（シカゴ・マーカンタイル取引所）に上場している日経平均先物は「CME日経平均先物（CME225先物）」
  • SGX（シンガポール取引所）に上場している日経平均先物は「SGX日経平均先物（SGX225先物）」

国内の投資家は一般的に「大証日経平均先物」を取引しており、アメリカの機関投資家などは「CME日経平均先物」をよく取引しています。


日経平均株価と日経平均先物はなぜ連動するのか

先物の市場は、巨額の資金を動かす機関投資家がメインプレイヤーとなる市場です。ザラバ中、実際に日経平均先物と日経平均株価の推移を見ていると、この2つはほぼ連動していることがわかります。
なぜこの2つが連動しているのかと言うと、連動させている人がいるからです。日経平均先物を取引しているのは、機関投資家など先物業者がメインプレイヤーです。例えば、日経平均株価がこの先上がると先物業者が思えば、日経平均先物を買って日経平均先物の価格を上げます。すると、日経平均先物の価格は上がり、日経平均株価はそのままという状態になります、日経平均先物の価格と日経平均株価の価格に差が生まれます。この差に着目して取引する人がいます。それが裁定業者と言われる人たちです。
裁定業者はこの時、上がっている日経平均先物を売って日経平均の現物を買うという取引をします。先物業者の買いに対して売りをぶつけ、日経平均の現物を買うヘッジ目的の取引をします。割高な先物を売って割安な現物を買うということです。そういった取引がされているので、日経平均先物と日経平均株価はほぼ連動しています。


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